某クライアントと重大トラブル。不本意ながら契約を破棄する。
秋に開催される某フォーラムの出展各社に取材し、プレビュー記事を書くのが仕事。
プレビュー記事は某フォーラムの事務局ホームページに掲載される予定。依頼主は事務局。
某月某日、A社とB社とC社を取材。
某月某日、事務局ホームページに某フォーラムのプレビュー記事として、A社の記事が掲載される。記事の執筆者は今回の業務の依頼者本人。当方は記事を途中まで執筆も、納品はしていない。当方のプレビュー記事の前にプレビュー記事が掲載されるという事態に、驚愕するとともに当惑する。ただちに質問状を電子メールで送付する。
同日、回答到着。この段階で別のE社のプレビュー記事も掲載されている。E社は今後取材する予定の企業である。回答内容は「今後もプレビュー記事を継続する、記事分量は当方依頼原稿よりもはるかに少ないので問題がない、プレビュー記事の重複は問題ない」、というもの。事前連絡がなかったことについては謝罪しているものの、依頼主からの回答は、考え方の大きな違いを含んでいた。経営判断を要するとして熟考に入る。
同日、業務受託契約の前提を一方的に覆される行為に対し、場合によっては契約破棄を決断。プレビュー記事の削除および今後の不掲載の要求、および要求が受け容れられない場合の契約続行不可能を電子メールで回答期限付で送信する。同日夜、担当者と電話会談。
某月某日、回答刻限を過ぎたが具体的な進展なし。回答刻限の35分後に契約破棄を通告する。続いてA社とB社とC社に事情説明の電子メールをお送りする。
同日、F社のプレビュー記事が事務局ホームページに掲載される。業務の依頼者本人が署名入りで記事を執筆。にも関わらず、回答刻限の1時間15分後に「希望に沿いたいので電話が欲しい」との電子メールが依頼者から到着する。
同日、電話会談。上記記事に関して見解の相違が判明する。契約破棄を確認。発注済みの別業務についてはどうするか、いったん保留して回答待ちに。
