以前に、外資系出版社を解雇されたと書きました。そのときに、もっと早く読んでおけば良かった、と心底悔しかったのが以下の2冊です。
まずコレ。「クビ！論。」ISBN:4022614544
外資系日本法人の多くは、合理性のない解雇は違法だと理解しています（たまに、理解していない法人もあります。日本の一部オーナー企業でもその点は同じです）。
そこで、退職届を出すように従業員を追い込むのです。
この本では，あの手この手で従業員を退職に追い込む様子が克明に描かれています。日本企業と外資系企業では人事部の役割が違うのでその点の理解にも役立ちます。
元外資系日本法人の人事部長が著者です。書店で見当たらないときは画像をクリックしてご注文ください。
そしてコレ。「生のアメリカ人の、これが弱点です」ISBN:4883202690
「米国人の物言いは直接的」という大きな誤解がこの本で解けます。恐ろしい本です。
あなたの上司が
We would like to understand whether you are happy working here.
と言ったら？ （本書，p.213より引用）
書店で見当たらないときは画像をクリックしてご注文ください。
外資系の解雇は原則として「指名解雇」です。そして誰を解雇するかの権限は経営者（CEO）や直属上司などが持っています。
重要なのはどのような社員を解雇し（あるいは退職に追い込み）、どのようなプロセスで社員を雇用しているかです。CEOの方針が良くも悪くもストレートに反映するのが外資系です。
「議論が活発なのは会社にとって必要だから。異論は大歓迎」とCEOが考えていれば，会議の席であなたの異論は受け容れられるでしょう。ただし，「自分の方針に異を唱えるヤツは辞めろ」とCEOが考えていれば、後でその意向がストレートに反映されます。CEOの意向を見抜くこと，CEOが交代すると方針が180度変わる可能性があること，などを理解することが外資系ではきわめて大切だと痛感させられました。
日本企業でも経営者によって従業員の働きやすさが左右される点は同じです。「外資系だけ」ということではなく、会社というものは幹部がその気になれば部下に対してかなり理不尽なことができる（違法行為も含まれる）、という理解でお読みいただければ幸いです。
